2020年1月に最後を迎えた大学入試センター試験の報道資料を基にまとめてみました。

単位は「万人」です。例えば今年の令和2年度大学入試センター試験の現役生452,235人、既卒100,376人、高卒認定等5,088人の合計557,699人（前年より19,131人減）が志願（願書を提出）しましたので、その数値を丸めて記入しています。因みに高卒認定等の5,088人のうち、高卒認定試験合格者は4,319人、外国の学校修了者が364人、高等専門学校第3学年修了者が195人、などなど全体の1%未満ですが、高校卒業以外の受験資格を持つ受験生も少なくなかったことがわかります。

それでは、現役率はどのような推移なのでしょうか、すると・・・

このような推移です。現役率が最低の2004年といえば、1986年生まれが18歳になった年ですが、それから下の世代は10年間にわたって「ゆとり教育」の世代となります。したがって既卒者にとっては入試問題の範囲が減ることになりますので、次第に既卒者が漸減していったのではないでしょうか。また、AO入試など総合型推薦入試が広がりを見せてきた時期でもありますので、現役の割合が増えてきたと考えられます。それに加えて18歳人口そのものも減少に転じ、現役率は上昇を続けます。指導要領の改訂と現役率の関連は、脱ゆとりに舵を切った2014年度入試（1996年生まれ）には一時現役率が下がっていることからも説明がつくような気がします。（過去問中心の学習では不十分になったため、現役率が後退した？など）指導要領ではなく、入試システムの変更も現役率に影響を与えるわけですが、令和3年から入試制度が変わるということで、前年からすでに既卒者が減っていることがわかります。

大学入試制度の変更が、想定されていたものよりも後退していますので、最難関志願者の中には強気の出願で浪人している人もいるようですが、全体的には現役志向が強かった今年の入試でしたので、次年度は現役率は上昇するのではないでしょうか。しかし、その後は学習指導要領の改訂によって学習内容が増加・高度化していきますので、現役率がまた減少に転じるかもしれません。

＜文／開成教育グループ　入試情報室　藤山正彦＞